日本の人口は08年をピークに減少局面に突入した。このまま手をこまねいていると日本の潜在成長力も低下を続けることになる。そうした中、今後拡大が見込まれる国際観光市場に着目し、交流人口（訪日外国人数）を増やすことにより、日本の成長を促す。更に、交流人口の増大により産業の活性化を促し、ひいては定住人口も増やしていく。観光業を軸に、人口減少社会に立ち向かう突破口戦略について公共哲学の視点から講演させていただきます。観光業関係者のみならず、日本でビジネスを展開する方々にとって、これからの時代を生き抜くためのヒントにしていただける内容です。

現在、訪日外国人旅行客が、過去最高のペースで増加し続けており、この勢いは今後も持続するものと考えられる。15年2月の中国の春節での「爆買いブーム」に象徴されるように、この流れは日本にとっての大きな商機と考えられる。中村はドン・キホーテのインバウンドプロジェクトを立ち上げた後、インバウンド売り上げをわずか10億円からわずか5年で400億円へと急拡大させてきた。今では訪日外国人の二人に一人以上がドン・キホーテで買い物をする。積極的な集客、多言語対応、免税対策、地域連携、スタッフの意識啓発といったこれまでの多くの経験から、当社成長の秘訣についても講演させていただきます。

訪日外国人旅行客の急増や東京オリンピック招致の成功を受け、日本の「おもてなし」が、今、再び注目されている。現在急増している外国人観光客の訪日を一過性のブームで終わらせることなく、日本を真の観光立国へと導くためには、この「おもてなし」を再考し、外国人の方々を自然に受け入れられ、日本滞在を快適に感じていただく必要がある。日本ホスピタリティ推進協会グローバル戦略委員会委員長として、また「国際おもてなし認証」審査委員長としての知見に基づき、観光立国推進に向けての「おもてなし」やグローバルホスピタリティについても講演させていただきます。

世界の経済活動におけるグローバル化が加速する中、今後多くの企業で従業員の多国籍化の時代が到来する。中国、台湾、タイ、イスラムからのマンパワーに活躍の場を提供し、事業を拡大する自社の経験から、グローバル人材マネージメントにつき、実例を挙げながらわかりやすく講演させていただきます。

日本の人口減少は、とりわけ地方において深刻である。一方、地方は観光資源の宝庫であり、現在急増している外国人旅行者の中にも、リピーターを中心に、日本の地方に興味を持つ傾向が高まっている。今後そうした外国人旅行客の拡大が見込まれる中、観光業は地方創生の重要な切り札のひとつとなりうる。札幌、沖縄、鹿児島をはじめ多くの地方都市のインバウンド戦略のコンサルティング実績に基づき、アジアをはじめとした海外の視点、日本全国の実践例を紹介しながら、地方創生の切り札としての観光戦略について講演させていただきます。

※その他、下記のテーマでも講演可能です。
「東京オリンピック2020に向けて取り組むべきこと」
「接客現場で役立つ英語会話」
「地方創生とインバウンド」
「インバウンドと街づくり戦略」