今まさに、各企業をはじめ、国を挙げてDX（デジタルトランスフォーメーション）の推進を図ろうとしています。しかしながら、DXとは表面上のデジタル化だけでなく、組織の本質から変革していく作業となるため、多くの企業や自治体は課題を抱えてしまうようです。
そこで、講師が実際に関わってきた成功事例をもとに、DX推進のための勘所をお話します。
・みなさんがやっているDX推進と、成功事例とではどこが違うのか？　
・コンセプトを決めてチームを結成し、計画を立てるだけではなぜうまくいかないのか？
・外部人材を活用する場合は、どういう方を選ぶべきなのか、どう活躍してもらうのか？
など、DX推進体制の築き方をメインにレクチャーします。

準備期間4カ月、超低予算で、初年度3万人を集客し、回を重ねる度にファンを増やし、現在では2日間で8万8千人が集まる一大観光イベントに成長した、鹿島酒蔵ツーリズム（R）。伝統産業である酒造りと蔵の街並みを生かし「第6回地域創生対象 優秀賞」を受賞した取組みはどのように生まれたのか？
地域の資源を生かして、経済効果までもたらす成功を導いた要因は、千載一遇のチャンスをスピード感を持って確実につかむための協議会の設立と、ターゲットを確実に導く戦略と地域の力を総動員する、プロデューサー的観点からの仕掛けがありました。
講師が地元の方々と一緒になって作り上げた事例をもとに、その秘訣をお話しします。

昨今の新型コロナウイルスの感染拡大以降、テレワークという働き方が身近になりました。在宅勤務という今までとはまったく違った働き方で、仕事の仕方が変わり、戸惑っている方は少なくないでしょう。名ばかりの在宅勤務で効率がよくない、制度として確立していない、実はまだテレワークを導入していないなど、組織としての課題も散在しているのではないでしょうか。そこで
・テレワークを実施しているけれど、うまくいかない
・未だにテレワークを導入していないので、進めたい。何から始めるべきか
などのお困りごとにお答えします。
自治体側として、地元企業のテレワーク導入を推進するためにはどうしたらいいか、というケースについても具体例とともにお話します。

2020年以降、働き方が劇的に変わった方は多いと思います。テレワークとして在宅勤務をする方が増え、ワーケーション（ステイケーション）という言葉も浸透してきました。ここから先、新しい働き方を活用し、企業や自治体としてどう発展したらいいのでしょうか？　
地方にオフィスの拠点を置く「サテライトオフィス」を活用した成功事例をもとに
・受け入れ側（自治体）と送り出す側（企業）、それぞれのメリットとデメリット
・自治体側はどのように受け入れ態勢をつくり、地方経済を好循環に変えていくのか
・企業側はどのように制度化し、生産性を高めていくのか
などについて、具体例とともにご紹介します。

かつては炭鉱で栄えた佐賀県多久市中多久――閉山後、徐々に駅前の商店街は錆びれ、人影もなくなっていました。2014年、講師が参画し、再生に向けて始動。公的な予算を使うことなく、商店街の店舗数が１年間で50％増えた理由は何か？
それまで見落としていた人の流れを呼び込む工夫と、商店街の人たちが身の丈に合った「自分にできること」を楽しみながら着実に実行することで再生に導いた事例をお話しします。
どんな地域でも、諦めることなく考えて動くことで、活路が見いだす方法は必ずあります。