【研修トレンド通信024】
「見える化」で業務改善

　ワーク・ライフバランスに取り組む企業が多い中、社員の方々から聞こえてくるのは、「ワーク・ライフバランスを考える前に、まずはそれを実践できる“仕組み”を整えて欲しい」という声です。仕事が減るわけでもなければ、人が増えるわけでもない。そんな中で急に「残業を減らせ」と言われても、社員個人でできることは限られています。会社がもっと動いてくれないのか――。

　もちろん企業だって社員に通達して終わりではありません。結果として残業が減ることになれば、人件費の削減や業務の効率アップも同時にできるわけですし、真剣に考えてはいるのです。ただ“実践”がスピーディにできない。そんな改善の現場でいま注目を集めているのが「見える化」という言葉。早稲田大学大学院商学研究科（ビジネススクール）教授の遠藤功氏の同名著書（東洋経済新報社）が火付け役です。これは、改善計画の進捗を第三者が評価するという仕組みです。そのために、内部の経営層だけでなく、第三者にも自分達が改善のための目標達成においって、現在どの段階にいるのか、計画とどの程度、乖離しているのかを一目で分かるようにし、スピード改善へ取り組むというわけです。また、この仕組みを利用すれば、PDCA（計画―実行―チェック―アクション）のサイクルがしっかりと機能するようになるので、より的確で実践的な改善を進めることができます。

　「見える化」では、問題点の洗い出しと発見が最重要課題となります。まず問題点が見えなければ、改善することはできません。企業では、意外とこの問題点の洗い出しに時間と労力がかかることが少なくありません。特に大手企業では、問題点を問題点として認識することですら難しいのが現状です。規定の概念にとらわれて不可能だという認定を下し、改善の問題点という土俵に挙げない、いわば「大企業病」ともいわれる現象が問題点の洗い出しを拒むのです。しかし一方で、この「見える化」を行ったことにより成功した大企業も多くあります。トヨタ、キヤノン、エプソン、松下電工、JR東日本など（前出・遠藤功氏著書より）。改善という成長に向かっていくためには、問題点を問題点として認識することが最も重要な課題だということです。

　「講演依頼.com」では、トヨタ流・業務改善の進め方をわかりやすく、実践に基づいた内容で学べるプログラムをご紹介しております。わが社には問題点などない！と言い張る前に、まずは見える化の研修から始めてみてはいかがでしょうか。

（2008年6月24日 /　発信：「講演依頼.com」 研修チーム）