12
戻る
今、日本で最も活躍している気鋭のエコノミストの一人。労働経済学が専門だが、経済政策、日本経済、国際経営、国際関係論など幅広い分野で仕事をしている。 慶應義塾大学大学院修了後、アメリカ合衆国ウィンコンシン大学で博士号取得。以後、MIT（マサセッチュー工科大学）、フランスESSCE（経済経営グランゼコール）の客員教授を歴任。OECD（経済協力開発機構）やILO（国際労働機関）のアドヴァイザーを務めるなど、わが国有数の知米派そして国際派エコノミスト。 政府税制調査会特別委員、財政制度等審議会委員、対日投資会議専門部会専門部会長、観光立国懇談会委員などを務める。とりわけ2001年9月より内閣府特例顧問として政府の政策形成に深くかかわると同時に、国の内外に幅広い人脈とネットワークを持ち、そのバランスのとれた見識と率直な発言、そして魅力的な人柄には、経済界、労働界からも厚い信頼が寄せられている。学術研究の傍ら、新聞、雑誌、テレビなどでも活発な言論活動を行っている。
ご相談は無料です。
業界21年、実績3万件の中で蓄積してきた講演会のノウハウを丁寧にご案内いたします。趣旨・目的、聴講対象者、希望講師や講師のイメージなど、お決まりの範囲で構いませんので、お気軽にご連絡ください。
検索キーワード
ランキング
料金別
人気講師
経歴
- 1958年
- 3月 慶應義塾普通部 卒業
- 1961年
- 3月 慶應義塾高等学校 卒業
- 1965年
- 3月 慶應義塾大学経済学部 卒業
- 1967年
- 3月 慶應義塾大学大学院経済学研究科 修士課程修了
- 1970年
- 3月 慶應義塾大学大学院経済学研究科 博士課程修了
- 1974年
- 1月 ウィンコンシン大学 博士課程修了
- 1967年
- 9月 1970年8月 コーネル大学（アメリカ合衆国）9月 1974年3月 ウィスコンシン大学（アメリカ合衆国）
- 1967年
- 3月 修士（経済学）慶應義塾大学経済学研究科6月 Ph.D（博士）（労使関係学）アメリカ合衆国ウィスコンシン大学
- 1967年
- 4月 1975年3月 慶応義塾大学経済学部 助手4月 1982年3月 慶応義塾大学経済学部 助教授5月 1982年3月 経済企画庁経済研究所 客員主任研究官4月 慶應義塾大学経済学部 教授3月 1986年12月 マサチューセッツ工科大学訪問教授1月 1987年 3月 ESSEC（経済経営グランゼコール）（フランス）客員教授6月 2003年3月 東京大学先端技術研究センター 客員教授4月 株式会社富士通総研 経済研究所 理事長
- 2007年
- 4月 千葉商科大学学長に就任
- 政府税制調査会 特別委員（1993年4月 ）財政制度等審議会 委員（1995年11月 ）産業構造審議会 委員（1994年11月 ）証券投資者保護基金 理事（1999年11月 ）対日投資会議専門部会 部会長（1994年6月 ）政府行政改革推進本部 規制緩和検討委員会委員（1994年 1995年）経済審議会 専門委員（1993年 2000年）財団法人社会経済生産性本部 理事（1999年6月 ）財団法人連合総研 理事（1997年3月 ）日本労使関係研究会 理事（1993年4月 ）ILO（国際労働機関）IILS（国際労働研究所）運営委員（1995年6月 ）OECD（経済協力開発機構）コンサルタント（1988年 ）男女共同参画会議（内閣府）専門委員（2001年）経済財政諮問会議（内閣府）専門委員（2001年）内閣府特例顧問（2001年9月 ）観光立国懇談会 委員（2003年）
主な講演テーマ
日本経済の展望と需要創出型構造改革～生活産業創出のすすめ～
日本経済の展望と需要創出型構造改革～生活産業創出のすすめ～
- ジャンル
- ：日本経済
日本経済の展望と地域経済の活性化～生活産業創出のすすめ～
日本経済の展望と地域経済の活性化～生活産業創出のすすめ～
- ジャンル
- ：日本経済／地方創生
日本経済の展望と構造改革の真の課題
日本経済の展望と構造改革の真の課題
- ジャンル
- ：日本経済
主な実績
本
- 『めしのタネ発見地図 ビジネスチャンスが変わった』（かんき出版） ・『住宅市場改革』共著（東洋経済新報社） ・『痛みの先に何があるのか』共著（東洋経済新報社） ・『明るい構造改革』（日本経済新報社） ・『日本経済 勝利の方程式』（講談社） ・『高齢・少子化社会の家族と経済』共著（NTT出版） ・『「生活直結産業」が日本を救う』（NTT出版） ・『行政評価』（東洋経済新報社） ・『産業創出の地域構想』（東洋経済新報社） ・『Market Power ──日本経済再生の鍵』（PHP研究所） ・『法人課税改革』（東洋経済新報社） ・『日本再浮上の構想』（東洋経済新報社） ・『労働市場改革-管理の時代から選択の時代へ-』（東洋経済新報社） ・『ジャパンクライシス』（講談社） ・『安全と安心の経済学』（岩波書店） ・『日本の雇用 21世紀の再設計 』（筑摩書房） ・『外国人労働者問題の解決策』（東洋経済新報社） ・『ヒューマンウェアの経済学-アメリカの中の日本企業-』（岩波書店） （1989年サントリー学芸賞受賞） ・『労働経済学』（岩波書店） 他、著書、論文多数。
- 『雇用を創る 構造改革』（日本経済新報社）
- 『日本を元気にする健康サービス』共著（東洋経済新報社）
- 『成功する！「地方発ビジネス」の進め方』（かんき出版）
- 『少子化克服への最終処方箋』共著（ダイヤモンド社）
- 『雇用改革「雇用の質」を改善せよ』共著（東洋経済新報社）
- 『これがMBOだ！』共著（かんき出版）
講演料金目安
- 料金非公開講師になりますので、
お問い合わせください。
