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横山直史

横山直史横山直史よこやまなおふみ

国際環境家/ 環境経済人委員会(全国)代表/ アジア環境経済人会議事務総長/ 埼玉県環境教育認定指導者

横山直史

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全国的な環境経済団体の代表として、永年にわたって、数多くの企業経営者や環境・CSR部門の責任者とも交流し、毎年、優れた環境経営を行っている企業を発表公表し、環境賞を授与している。
企業経営と環境への取り組みを両立させてゆくにはどのようにすれば良いのか。企業の環境への取り組みに於いて、市民(株主や消費者)や行政に認知してもらうためには
どの様な対策を行えば良いのか。また、我国の環境法令や規制がますます厳しくなってゆく現状で、その事に対してどの様に対応してゆくことが必要なのか。地球環境問題と企業との関係に於いて世界的な流れが今後どう動いてゆくのかを読み解くための必要なポイントは何か。
様々な環境関係者と関わりを持つなど豊富な経験から、分かりやすく実践的なお話をさせて頂きます。

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経歴

1972年
立教大学経済学部卒。 
1973年
国際交流団体を設立。 
1989年
国際環境家として活動。 
2002年
環境経済人委員会(全国)主宰代表。
南アフリカのヨハネスブルグサミット(環境開発サミット)に参加。
インド・ニューデリーでのCop8(気候変動の国際会議)に参加。 
2003年
アジア環境経済人会議事務総長。 
2018年
埼玉県環境指導者。 

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主な講演テーマ

地球温暖化による異常気象にどう取り組んでゆけばよいのか

地球温暖化による異常気象にどう取り組んでゆけばよいのか

横山直史の講演テーマ画像1 我が国は環境先進国ではなく環境技術先進国と呼ぶほうが正しい。近年の気候変動による異常気象は全世界にさまざまな被害をもたらして来ている。日本も例外ではなく、今年の天候異変も誰もが経験している現実の問題である。そこでこれからこの問題に我が国が取り組むべきは、優れた環境技術や製品を広く国内外に広げてゆく事であり、その為には、環境産業の育成が急務である。“環境と経済を両立させて持続可能な世界を作ってゆく”という世界的な課題に具体的に長く取り組んで来た経験と実積を踏まえてお話し致します。

我国の再生可能エネルギーの将来性

我国の再生可能エネルギーの将来性

聴講対象者
一般市民

我国の再生可能エネルギーはこれからどう進んでゆくのか。
その現状はどうなのか。そしてその課題は何なのか。
市民は自分達の生活の中にどの様に取り入れていけるのか。
「環境先進地域ヨーロツパ各国の実情」と「市民生活に学ぶべきものは何なのか」を参考にしながらをお話し致します。

異常気象を止めるにはどうすればよいか

異常気象を止めるにはどうすればよいか

聴講対象者
一般市民

環境産業育成の必要性

環境産業育成の必要性

聴講対象者
企業経営者

日本が環境先進国と呼ばれて久しいが果たして本当に名実ともにそうなっているのだろうか。
現在、日本の環境企業は中小企業・ベンチャー企業が大半であり産業としての足腰はまだ弱いだけでなく、基幹産業となる迄にはかなりの努力が必要である。
そうなる為には、何をどう進めてゆけば良いのかを私自身がこの事に10年にわたって取り組んで来た経験に基づいてお話し致します。

成長性が高い環境ビジネスと環境経営

成長性が高い環境ビジネスと環境経営

聴講対象者
企業経営者

膨大な環境マーケットに対して、環境分野の新規事業立ち上げや、起業が企業規模や業種を超えて全国的に拡大している今日、今後企業経営の中でこの分野をいかに業績向上に結びつけてゆくかが課題となっております。
新たな経営戦略や管理職・一般従業員の環境教育が必要です。

企業の環境分野に於ける社会的責任(CSR)のよりよい果たし方

企業の環境分野に於ける社会的責任(CSR)のよりよい果たし方

聴講対象者
企業経営者

市民(消費者・株主)の環境意識が年々高まっています。
この事に対して、企業も積極的に対応してゆかなければなりません。
社内対策だけでなく、社外対策や社会的貢献など様々な対応策をお伝えします。

主な実績

講演実績

東京大学/社団法人環境生活文化機構/熊本県環境保全協議会/山形県庁環境部門(山形環境保全協議会)/経済団体/その他多数

テレビ

フジテレビ とくダネ!(環境専門家としてコメント)
テレビ埼玉
沖縄テレビ

ラジオ

KBS京都ラジオ

新聞

フジサンケイビジネスアイ 読売新聞(朝刊) 毎日新聞 沖縄タイムス 琉球新報 下野新聞 福島民報 日本工業新聞 朝日新聞(朝刊・夕刊) 中央読売新聞 埼玉新聞 産経新聞 京都新聞 大阪日日新聞

雑誌

実業界 さいたまグラフ 浦和商工会議所 会報誌

その他

・環境境経済人委員会(全国)の代表として2004年より毎年、
 全国の企業を対象にして「環境賞」の発表・表彰を行なう。2014年で11回目を迎える。

講演料金目安

270,000円(消費税、交通費別)

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