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経歴
- 1989年
- 広島大学総合科学部総合科学科アメリカ研究 卒業
- 中国新聞社入社
- 1995年
- 中国新聞社退社
- 1997年
- 米国コロンビア大学院国際関係公共学部大学院入学
- 1999年
- 米国コロンビア大学院国際関係公共学部大学院卒業
- フリーランス・ジャーナリストになる
主な講演テーマ
「米国の政治や社会を変えつつある若者世代について」
「米国の政治や社会を変えつつある若者世代について」
2008年にオバマが大統領に当選した主要原因の一つに、多くの若者世代が投票に行ったことが挙げられます。1982年から2003年までに生まれた「M世代（ミレニアル世代）」と呼ばれる若者たちは、既存メディアに頼らず、ソーシャルネットワークを駆使し、互いに情報を交換して自分の頭で物事を考える傾向があります。M世代の人口は過去のどの世代よりも多く、7000万人を超えるといわれており、彼らの社会的、政治的な影響力は無視できません。米国のM世代の特徴と彼らが徐々に力を持ち始める今後の米国社会について講演したいと思います。
「2012年の米国大統領選について」
「2012年の米国大統領選について」
2008年の大統領選には若者世代が影響力を及ぼしましたが、2012年の大統領選では彼らはさらに大きな影響力を持つと予想されます。また新聞、テレビという従来のメディアの影響力が衰え、SNSやYouTube、ブログといったインターネット上の選挙合戦が2008年以上に激しさを増すと予測されます。2012年の大統領選がどのようなものになるか、お話したいと思います。また米国の現在の選挙トレンドは日本の近未来の選挙トレンドをも予想させるものになると思います。日本の将来の選挙についてもお話したいと思います。
「米国の市民教育について」
「米国の市民教育について」
米国の中学、高校では市民教育（政治教育とも呼ばれます）が義務付けられています。日本の公民教育がこれにあたるのですが、日本の公民教育が暗記中心の教育であるのに比べて、米国の市民教育は、非常に実践的で具体的です。例えば、生徒に歴代の大統領のリーダーシップについて採点させたり、議員になったつもりで一つの法案について賛成、反対に分かれてディベートさせたりします。日本も今後は、官僚や政治家に政策をすべて任せてしまう「お任せ民主主義」の社会ではなく、国民一人ひとりが自分の頭で政策について考える社会になると思います。そのためには実践的、具体的な市民教育が必要になると思います。今後の市民教育（政治教育）についてお話したいと思います。
主な実績
講演実績
【講演実績】
・2006年4月、三重県四日市市のNPO法人「市民社会研究所」で米国の市民教育について
【ラジオ】
・「K－MIX キャラメル ポケット」 「キャラポケ・クローズ・アップ！ 」コーナー
（翻訳書『アメリカを変えたM世代』について）2011年6月29日
【執筆・記事掲載など】
朝日新聞出版「論座」「アエラ」
毎日新聞社「エコノミスト」
時事通信「世界週報」
2011年6月15日 東京新聞の「この人」欄にて紹介される（「アメリカを変えたM世代」の本の紹介として）
本
- 『アメリカを変えたM世代』（岩波書店）翻訳書
講演料金目安
- 240,000円（消費税、交通費別）
