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経歴
- 1972年
- 中央大学経済学部卒業労働省（現・厚生労働省）入省
- 1993年
- 秩父労働基準監督署長
- 1995年
- 埼玉労働局労災保険審査官
- 1998年
- 埼玉労働局監督監察官
- 2000年
- 所沢労働基準監督署長
- 2001年
- 大宮労働基準監督署長
- 2002年
- 埼玉労働局主任安全専門官（メンタルヘルスを担当）
- 2004年
- 川口労働基準監督署長
- 2005年
- 埼玉労働局主任労災保険審査官
- 2006年
- 財団法人 国際研修協力機構の統括安全衛生アドバイザー
- 2007年
- メーカーの安全管理部長
- 2008年
- 裁判所（民事）調停委員財団法人 介護労働安定センターのヘルスカウンセラー・雇用管理コンサルタント
主な講演テーマ
「事例に学ぶ 職場のストレス対処法」
「事例に学ぶ 職場のストレス対処法」
我が国の職場を見ると、現在、40人に1人くらいの割合で精神疾患によって休業したり治療を受けたりしています。しかも、精神疾患を発症して休業する者が次から次へと発生してくることがあります。このような状態になると、生産計画は立てられず、職場は体をなさず、事業場の存続までも危ぶまれてきます。一方、精神疾患のほとんどは、ストレス関連疾患とされています。このストレスがもたらす損失は、真実、計り知れません。私共・研究会は、平成16年に実施したストレス構造調査をもとに、ストレス対処法の研究に取り組んでまいりました。そして、ストレス要因はさておき、ストレスによる症状の軽減・解消することを目的とした対症療法的ストレス対処法（例 アロマセラピー、自律訓練法など）が流行している中にあって、ストレス要因そのものを元から削減・解消できるストレス対処法（根治療法的ストレス対処法）があることを発見し、完成させました。講習会にあっては、パワーポイントを用いて、ストレスフルな事例を掲げながら、誰もがストレス要因そのものを元から削減・解消できるように懇切丁寧に説明してまいります。この分野では、我が国のトップランナーです。
「健康な精神を保つ最も簡単な方法」
「健康な精神を保つ最も簡単な方法」
根治療法的ストレス対処法を完成させる過程で蓄積してきた理論を基に、健康な精神を保つ最も簡単な方法を説明してまいります。（上記「事例に学ぶ 職場のストレス対処法」の講習内容から概ねストレス対処法にかかる部分を取り除いたものと考えてください）受講生からは「健康な精神とは、このようなものとは知らなかった。」「私は、もうストレスに潰されることはありません。」等という声が寄せられています。この分野でも、我が国のトップランナーです。
「負傷してから症状固定・治癒するまでの安全対策」
「負傷してから症状固定・治癒するまでの安全対策」
我が国では、災害が起きるまでの安全対策（災害防止対策）には熱心であるものの、災害が起きてからの安全対策については、ほとんど講じられることがありません。そのため、死亡しなくてよい人が死亡したり、休業期間や療養期間が予想以上に長引いたり、予期しない後遺障害に苦しむことが珍しくありません。この損失は、真実、計り知れません。そこで、負傷してから症状固定・治癒するまでの安全対策について、不幸な事例を掲げながら説明してまいります。この分野でも、我が国のトップランナーです。
主な実績
講演実績
【講演実績】
「事例に学ぶ 職場のストレス対処法」
（埼玉県社会保険労務士会、NHKサービス、埼玉県創業ベンチャー支援センター、雇用能力開発センター、商工会議所、国保連合会、埼玉県県民活動総合センター、特定養護老人ホーム、労働基準協会、建設業労働災害防止協会ほか多数）
「負傷してから医師の治療を受け、症状固定・治癒するまでの安全対策」
（大手ゼネコン主催の安全大会、労働基準協会、JITCO主催の安全衛生セミナーほか多数）
公務員時代に労務管理、安全管理、衛生管理などのテーマにおける講演実績が多数あり。
【その他実績】
2010年 EAPに関する受託事業開始
2010年 「事例に学ぶ 職場の「事例に学ぶ 職場のストレス対処法」を改訂
2010年 専門誌に「我が国の自殺防止対策について、その問題点と展望」を発表
2009年 専門誌に「世界同時不況下に生きる事業主と労働者のための
メンタルヘルス＆ストレス対策」を10ヶ月間連載
2007年 専門誌に「ストレス対処法」を1年間連載
2005年 専門誌に「職長のためのメンタルヘルス入門」を1年間連載
2004年 メンタルヘルス研究会を主宰
2004年 職場で受けるストレスの実態調査を行い全国労働衛生週間に発表
2002年 専門誌に「職場における救急マニュアル」を1年間連載
1993年 救急法研究会を主宰
本
- 『事例に学ぶ 職場のストレス対処法』（労働新聞社）
- 『職場におけるストレス構造』（労働新聞社）
- 『職場における救急マニュアル』（労働新聞社）
講演料金目安
- 240,000円（消費税、交通費別）
